メディア・エンタテインメント事業
専門チャンネルの運営・映像配信、映画・アニメの企画・製作・配給・ライツビジネス、ソリューション提案営業、地域メディア（コミュニティチャンネル）4つの事業領域を軸に、多角的な事業展開で、J:COMならではの付加価値を提供しています。
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- 放送・配信
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スポーツ、映画、ドラマなどのBS/CS専門チャンネルを運営。また放送コンテンツを活かし、スポーツの映像配信、ファンコミュニティ形成、ECなど、デジタルメディアで多角的に展開
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- 映画・ライツ
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劇場映画やアニメの製作から、配給・放送・配信・海外へのライセンス販売など、映像を中心にしたライツビジネスをグローバルに展開
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- メディアソリューション（広告・イベント）
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テレビを中心とした自社メディアのほか、動画マーケティング支援や大型ライブ・リアルイベント企画など、J:COMグループが持つアセットを活用し、企業向けメディアソリューションを提供
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- 地域メディア
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全国のJ:COMエリアにて視聴可能なJ:COMチャンネルとJ:COMテレビを運営。また「ど・ろーかる」アプリ、WEB、SNSを通じた地域情報の発信
J:COM では、映画、アニメ、スポーツ、地域メディアなど、メディア・エンタメ領域においても、
グループアセットを活かした幅広いビジネスを展開しています。
市場変化が激しい中、時流を先読みしながらファンづくりに努め、
J:COMグループならではの体験価値をいかに多くの方々に届けるか。
多様化するニーズを捉えながら、様々な手法で挑む社員に話を聞きました。
- 各事業者さまのニーズを引き出しながら、
最適な形で放送・配信を -
邦画やアニメのヒット作を次々と送り出し、製作から配給、ライツビジネスまで、映画・映像コンテンツに関わる幅広い事業を展開しているアスミック・エース（株）。
劇場公開後もさまざまなプラットフォームを通じて作品が放送・配信され、テレビやスマートフォン、パソコンなど、マルチデバイスによる視聴が当たり前になる中、一つひとつの作品の価値をいかに高め、人々に届けていくか。
コンテンツの提供側として、このミッションに日々向き合っているのが、セールス本部国内事業部の髙橋美穂です。髙橋が現在手がけているのは、自社が放送権・配信権を持つ映画やアニメ、ドラマ、バラエティなどのコンテンツ営業。放送事業者さまや配信プラットフォーム事業者さまに向けて、作品の魅力を伝える資料を作成・提案し、交渉から契約、素材運用やプロモーションにおける監修まで一手に担っています。
新作以外の作品だけで約300タイトルにのぼるコンテンツを、プラットフォームごとの視聴者層や傾向を把握しながら、新作も含めてセールスをかけていくという髙橋。
「放送や配信は、劇場公開が終わってからも作品に携わる期間がいちばん長い仕事といえます。その作品にとって最も良い形で視聴者に届けられるよう、プラットフォーム事業者さまと権利者の間に立って、契約が成立するまで調整していきます」
心がけているのは、「どうしたら作品を買ってもらえるか」ではなく、「どうしたら一緒に仕事をしたいと思ってもらえるか」。取引先のニーズを引き出せるよう、日頃からコミュニケーションをとり、大型契約が実現したときは大きな達成感があると言います。
- 人生のきっかけになるような
作品を届けたい -
携わった作品が放送・配信され、SNSなどでの反響を見ることもやりがい、と語る髙橋の原点は、小学生時代に遡ります。
当時ブームを巻き起こしていた漫画『花より男子』が好きで、2001年に実写化した台湾版のドラマを見て興味が芽生え、留学を決意。高校卒業後に台湾の大学への進学を叶えました。「一本のドラマが将来の進路につながった経験から、自分も誰かの人生のきっかけになるようなエンタメ作品を届けたいと思うようになりました。J:COMを選んだのは、事業の幅が広く、やりたいことに近づけると感じたからです」
コンテンツビジネスを志望し、入社と同時にアスミック・エース（株）に配属。当初2年ほどは海外事業部に籍を置き、海外の映画祭への作品販売や現地での宣材の監修などを担当しました。その中で、嬉しいこともあったと言います。
「『映画 すみっコぐらし とびだす絵本とひみつのコ』の台湾上映の際、展示パネルの調整などを権利者と行ったのですが、現地で暮らす学生時代の友人が、『見に行ったよ』と写真を送ってきてくれて。この仕事がつながる先には、こんな風に誰かの笑顔や感動があるんだと思い、心を揺さぶられたのを覚えています」
- 若手もアイデアを出しやすい
環境を強みに 実写化のタイミングで過去のアニメ作品が再び注目を集めたり、配信によって劇場とは違う層からの反応が増えたりと、刻々と変化する視聴動向を捉えながら、プロダクションやマーケティングの部署と連携して戦略を練るのも、コンテンツ営業の面白さ、と髙橋。
「国内外のエンタメ需要が高まる今、放送や配信においても、トレンドに敏感な若手の目線がますます大切になっています。新人の育成にも携わっていますが、J:COMには上下の関係にとらわれず、フラットにアイデアや意見を出し合える環境があり、流れが速い時代にあっても強みを感じています」
入社前まで、映画業界にはどこか古い慣習が残っているイメージを持っていたと言いますが、いい意味でギャップがあったとも。
「むしろ、この仕事に就いてから、作品一つひとつにこんなにたくさんの人の思いや情熱が詰まっているんだと実感し、身が引き締まりました。自分もその一人として、より多くのお客さまに『いい出会い』となる作品を届けられるよう全力で取り組んでいきます」
- ラグビー新リーグのパートナーとして
全試合を放送・配信 -
国内で唯一の4チャンネル・マルチ編成のスポーツテレビ局として、放送、オンデマンド、グッズ販売と、多角的に展開しているJ SPORTS。
同局が注力しているのが、2022年1月に開幕戦が行われたラグビーの新リーグ、 「ジャパンラグビー リーグワン」のプロジェクトです。事業共創パートナーとして公式映像を担い、最上位リーグのディビジョン1から3まで、決勝までの全試合を放送・配信しています。
その中心メンバーの一人、企画制作部の南は、新リーグの加盟団体である(公財)日本ラグビーフットボール協会にも所属し、運営側としても活動しています。
- 自由なアングルからの映像体験が転機に
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自身もラグビー経験者である南が、スポーツ番組への見方を変える転機となったのは、2018年に日産スタジアムでキヤノン(株)と共同で行なった、日本では初となる自由視点映像生成の実証実験でした。
ラグビーのニュージーランド代表とオーストラリア代表の伝統的な試合「ブレディスローカップ」で、スタジアムを囲むように配置された高解像度カメラで撮影した映像を処理。南がメインでディレクションし、フィールドの選手と同じ視点など、通常のカメラでは写せないアングルの映像をオンデマンド配信しました。
「この時の体験が、新リーグの番組制作にも活かされています。培った知見をもとに、J SPORTSでしかできない中継として磨き、発展させていくという使命感を持って向き合っています」
- スポーツファンとのエンゲージメントを深める
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5大会連続のW杯放映実績をはじめ、日本代表戦、高校・大学ラグビー、さらに新リーグの放映権も取得し、国内外のラグビーのトップ試合をすべて網羅しているJ SPORTS。
その戦略について南は、
「新規加入につながるライト層向けのラインナップから、コアファンに継続して観ていただけるコンテンツまで幅広く提供していきたい。競技特性のナレッジが深まる内容であったり、民放とは違う視点からのコメンタリーやカメラワークなど、ほかでは体験できない価値を創り出していきます」と話しました。
- 全国ネットワークで地域発の情報を発信
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J:COMでは全国にメディア事業を展開する強みを活かし、プロモーションサポートなど、地域活性化に向けた様々な取り組みを行なっています。
コミュニケーション・メディアとして、エリア限定の「J:COMチャンネル」と全エリア放送の「J:テレ」の2つのチャンネルを運営。「J:テレ」で番組制作を手がけつつアナウンサーとしても活動しているのが、映像制作第二部の福井です。
「担当している番組では、地域のPRや事業支援につながる情報をお届けしています。2021年にスタートした『つながるニッポン!! 応援のチカラ』では、東京オリンピックのために立ち上げた団体とコラボして、各地の首長に来ていただき、発信の場をご提供しました。今は改編の時期で、行政との連携も視野に入れながら、新たな企画を進めています」
- 視聴者にもメリットのある番組で、地域ビジネスを後押し
福井がMCも務め、年3回、放送されている『ニッポン全国お買い物ジャーニー』も、地域ビジネスを後押しする番組。
「グルメや暮らし、美容などの商品を提供いただき、PRしながらプレゼントしています。視聴されるお客さまにも、売り出し中の商品を認知拡大したい事業者さまにもメリットのある番組で、毎回大きな反響をいただいています」
- 地域を支える方々とつながり、
協働のきっかけに -
地域密着型の番組について福井は、「行政や企業、団体など、地域コミュティを支える方々との関係を構築し、『J:COMと一緒にやっていこう』と思っていただくためのきっかけづくり」と言います。 イベントの企画やプロモーションは、全国に100名以上在籍する地域プロデューサーが窓口になっており、番組を通じて協働につながっています。
今後は、「ローカルのこんな情報が知りたい」という視聴者の声にお応えした番組づくりも行っていきたい、という福井。
「社内でもCX向上という視点で改革が進んでいるので、部署間を超えて連携し、新たな方向性についても探っていきたいと思います」